就活生必見!IT分野における将来性のあるサービス・企業の見抜き方とは?

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IT分野において将来的に有望視されるサービスや企業とは一体どうやって見極めればいいのでしょうか?

そもそもIT分野、情報産業自体が将来性がある分野とは?

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情報通信産業の市場規模はすべての産業の約1割にあたる96.5兆円で、世界的な不況の影響をうけるものの、コンテンツ・アプリケーションをはじめとする情報サービス業は成長を維持しつづけています。

日本の情報通信のマーケットを「コンテンツ・アプリケーション4」「プラットフォーム5」「ネットワーク6」「端末7」の4つの垂直的な構造と考えて、各レイヤーの市場の大きさをみてみると「コンテンツ・アプリケーション」が約33兆、「プラットフォーム」が約4兆、「ネットワーク」が約18兆、「端末」が約25兆という結果もわかっています。

情報通信産業は平成20年世界同時不況で、経済成長がどの産業でもマイナスの数字を出す中で、唯一増加していますし、2002年から2007年で経済成長に寄与している確率はなんと34%にものぼっています。引いては経済波及効果においてもすべての産業の中で最高であり、雇用の誘発数については小売・建設業に台頭するほどの規模であるといえます。

IT分野、情報産業の10年後とは?

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世界中で約50億人がネットでつながる昨今、ITは経営により重要なポジションになるといえるでしょう。グローバルになりますが、同一化ということではなく、国や文化、世代などによって需要は千差万別。異なってくると思われます。多彩に広がるニーズ、激変する事業の状況にも対応するべくIT自体にも高度なフレキシブルさが要求されると予測されます。

ニーズがさまざまになるために、プロジェクトは小さな規模になるでしょう。またその分プロジェクト数は増えると考えられます。

エンジニアも、一人でいろいろな役割をこなすことが求められますが、同時に専門的な技術や知識、たとえば、特定の業務やオープンソースに詳しいというプラスアルファのスキルも必要となってきます。

ネットの普及やクラウドサービスの発展で、企業は世界中からエンジニアを雇うことも可能になって、エンジニアはグローバル化の競争の波にのまれることにもなるでしょう。その為、やはり英会話ができることは重要で、またスペシャリストとしての能力を身につけることが必至ともいえます。

情報産業、IT分野における将来性のある事業とは?

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クラウドソーシング、ロボット開発、ヘルスケア、介護などがこれから成長していく伸びしろのある事業です。すべて今後のライフスタイルの変化で進歩、発展していく分野です。

最近は「クラウドソーシング」という言葉をよく耳にしませんか?個人や法人からの仕事をネット上で不特定多数の個人・法人に仲介するサービスです。誰もが家庭にパソコンを持っている昨今こうしたサービスは更に増大し、在宅でパソコン・ネットを利用した仕事をする人も増えていくでしょう。

医学の発達などにより高齢化社会になってきているため、当然ヘルスケアや介護関連の企業もますます躍進していくのは間違いありません。

ロボット開発、この頃ではソフトバンクのPepparが有名かと思いますが、より人間に近い動きが可能なロボットの開発が進んで、発展していくと思われます。

VCやエンジェルからの投資を受けている会社は伸びる!

事業内容やそこに関わっている人材が優秀であれば、その企業へ出資がされているケースが多数です。イケてる会社の情報に関しては、必ずその情報筋を通じて広がっていきます。規模が小さく、これからの成長を指向している会社であれば特にです。

ベンチャーキャピタル(VC)という言葉をご存知ですか?会社株と交換で資金を提供してくれるところです。VCは投資したお金は回収しなくてはいけませんので、IPO(上場してVCが株を売却できる環境を成立させる)やM&A(企業まるごと他企業に売却してVCの所有する株も売却する)をすることとなります。

2014年にIPOし成長を遂げた企業の中に「株式会社イグニス」があります。VCを見事成功させた企業のひとつです。

株式会社イグニス

株式会社イグニスは、スマホ向けアプリを開発している会社です。「世界にインパクトを与えなければ、気がすまない」を経営理念に掲げ、2010年に創業した若い企業です。「イグニス」はラテン語で「火」を意味し、今の時代「火」があることが私たちの生活には当然のこととなっています。そんな「あたりまえ」を自分たちも創り上げたいという気持ちが社名に込められています。

開発者主導でなく、ユーザーの立場に立って考え、ユーザーが望む、わかりやすい言葉を使うことを大切にしています。ユーザーの役に立てるように少数精鋭のチームで活発に議論でき、誰もがリーダーシップをとれるようなチームを目指しています。

そして二代表制をとっているのもポイントです。社長とCTOの二人が代表で、技術開発の最高責任者が経営の最終判断をジャッジできる会社は日本では多くはありません。エンジニアなしではサービスを創ることはできない、だからこそこうした二代表制をとっているのです。

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