急増中の動画メディアが世界の広告市場を変える

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いま急速に広がっている動画メディアの広告市場について見てみましょう。

動画メディアとは?

出典:pixabay.com

動画メディアとしては、ニコニコ動画、YouTube、Ustreamが代表格として知られています。 

ニコニコ動画

株式会社ニワンゴが運営するニコニコ動画は2006年12月にサービスを開始し、2012年3月には総登録会員数が2632万人を超える国民的人気サイトへ成長しました。ユーザーは20代が43.5%を占めており、20代人口の約85%(1144万人)が会員になっていることになります(2012年2月末現在)。

ニコニコ動画は無料が当たり前だった動画に会費制を導入し、売上高100億円(2011年度)のうち7割は月額525円のプレミアム会員の会費収入です。当初は著作権の侵害が問題視されましたが、2008年4月に日本音楽著作権協会(JASRAC)と包括契約を締結し、ユーザーによる楽曲の使用は自由になりました。

UstreamやYouTubeと異なり、閲覧者が書き込んだコメントが動画再生中に画面に表示されるのが特徴で、このユーザー参加という特性が1日の平均滞在時間101分という中毒性を生み出していると言えます。ボーカロイド「初音ミク」もニコニコ動画への投稿から人気に火が付き、米トヨタやGoogleのテレビCMに起用されるに至っています。ライブ映像やスポーツ中継の生放送だけでなく報道番組のライブストリーミングや国会中継にも参入しており、今後も独自の発展が期待されます。

Youtube

アメリカ・カリフォルニア州に本拠地を置くYouTubeは2005年12月にサービスを開始し、初期には動画ファイルを容量・本数無制限に無料でアップロードできるという仕組みで注目を集めました。2006年にはGoogleの子会社となりましたが、ブランド名やサービスなどは変わっていません。2013年12月にはすべてのユーザーがライブストリーミング機能YouTube Liveを利用できるようになりました。

著作権を侵害する違法ファイルの投稿が後を絶たない一方で、政治や社会問題の映像による告発の場としても活用されており、世論への影響が大きいメディアとしても知られています。

Ustream

2007年3月に一般向けサービスが始まったアメリカのUstreamは「生中継」に特化している点が特徴です。2008年のアメリカ大統領選挙でも利用されるなど、ライブビデオサービスの先駆けとしてエンターテイメント界のみならず政界でも活用されています。

 

また、2014年はSNS上で共有できるショートビデオがトレンドです。その中で特筆すべき躍進を果たしたのがInstagramとVineです。

Instagram

全世界で約3億人のアクティブユーザーを擁する写真シェアリングサービスInstagramは日本でも若い世代を中心に急激に広まっています。単にユーザー数が増えているだけでなく、エンゲージメント率(ソーシャルサービスにおけるユーザーの積極的な反応の数値)がTwitterの120倍、Facebookの58倍にあたる4.21%と極めて高いことから、ソーシャルメディアマーケティングの世界で存在感を強めています。

写真シェアでは一人勝ちともいえるInstagramですが、今後は動画のシェアに一層力を入れていくことが予想されます。

Vine

Twitter社によるスマホ向けマイクロ動画アプリVineは2012年のリリースから2014年までに4000万以上のユーザーを獲得しています。Vineではユーザーは6秒間の動画を撮影、シェアすることができます。スマートフォンで手軽に撮影・共有できることや動画がループされることから個人ユーザーのみならず多くの有名ブランドも販促ツールとして活用しています。

動画広告市場の状況

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スマートフォンの普及を背景に動画広告市場は右肩あがりの成長を続けています。サイバーエージェントが2014年におこなった調査では、動画広告市場は2017年には880億円に達し、スマートフォン向けの動画広告需要はそのうち約52%を占める見込みとなっています。また、Youtuberのように個人が広告収入を得ることも可能となりました。

動画広告市場の急成長には以下のような背景があると考えられます。

  • 動画の視聴がテレビからインターネットへとシフトしていること
  • 動画共有サイトや動画配信サービスが拡充してきていること
  • スマートフォンやタブレットなどで簡単に動画を視聴できるようになってきたこと
  • 企業が動画に着目し、プロモーションツールとして積極的に活用していること

動画メディアの今後

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既存メディアも、動画メディアへ積極的に参入し顧客流入の可能性を探しています。動画広告と共に配信サービスも動画の重要な市場です。アメリカでは定額制動画配信サービスHuluが約1000億円と日本のキー局並みの規模となっています。2014年2月には日本テレビ放送網がHuluの日本事業を買収し、今後はインターネットでの動画配信に力を入れていく環境を整えています。

動画市場に挑む企業の紹介

動画市場において、今後の伸長が注目される国内企業をご紹介します。

株式会社Viibar

株式会社Viibarは、動画をつくりたいクライアントとプロのクリエイターとが自由に出会い、オンライン上で協力して動画をつくり上げることのできる日本最大級の動画制作プラットフォーム「Viibar」を主軸に事業を展開しています。2013年創業とまだ若い会社ながら、クライアントには楽天やYahoo!などの大企業も名を連ねる新進気鋭の企業です。エンジニアに関しては、月間数百億PVのアドネットワーク『AdLantis』を開発したスーパーエンジニアの加藤寛之さんが技術顧問に就任したことでも注目されています。また、最近元ミクシィ取締役の松岡剛志氏がCTOとして参加したことでも話題となっており、IT業界の技術トップが続々と集結しています。

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株式会社エビリー

2006年にインターネットを通じたサービス、アプリ等の提供を目的として設立されました。インターネットの普及に伴い需要が高まっている動画関連サービス、映像を使ったコミュニケーションに焦点をあてたビジネス展開をおこなっており、現在ではクラウド型動画配信システムの「ミルビィ」やスマホゲーム動画共有サイト「maro」などを運用しています。ほとんどのサービスを自社で企画、開発、運営までをおこなっているので、各人がそれぞれの得意分野を活かせるのが特長です。

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