【2022年最新】IT業界は今後どうなる?コロナ渦がIT業界にもたらす影響とは?

【2021年最新】IT業界は今後どうなる?コロナ渦がIT業界にもたらす影響とは?
転職希望S君
転職希望S君
IT業界に転職したいけど、どれくらい将来性があるんだろう?
転職希望Bさん
転職希望Bさん
コロナの影響によってIT業界はどれくらいダメージを受けたの?

このような疑問を抱えていませんか?

コロナの影響は世界規模にまで及び、その経済的なダメージは計り知れません。

もしIT業界でのダメージが大きいとすれば、これからIT業界を志望する人にとって行動を躊躇してしまう要因にもなり得るでしょう。

そこで今回は、さまざまなデータを基にIT業界の現状を紹介し、そこから今後の動向や行方を予測していきます。

この記事を読むだけでIT業界の将来性が理解できるようになるはずです。

  • 2030年には人材不足者数が60万人近くにまで達し、ますます需要が高まる
  • AIやIoT、5Gなどのデジタル技術の進展はさらに活発化していく
  • アメリカや中国、インドでは世界を牽引するIT企業が多く、IT業界は中心的存在
  • IT業界への転職には総合型より業界特化型のエージェントがおすすめ
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目次

IT業界の現状は?

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IT業界の今後を探るため、まずはIT業界の現状から理解していきましょう。

IT業界でもコロナウイルスの影響が各企業の業績などに響いているとはいえ、高水準の市場規模や人材不足などにより不安要素は他業界に比べて少なめです。

国内市場規模は28兆円!

IDC JapanのIT業界市場規模予測レポートによると、2020年の市場規模は28兆2,155億円です。

確かにコロナウイルスの影響によりスマホ関連のデバイスやソフトウェア関連のマイナス成長も目立ちますが、2022年には軒並み回復することが予測されています。

28兆円の市場規模を分かりやすく表すと、飲食業界やゲーム業界の約5倍、スーパー業界の約1.5倍の規模を誇ります。

50種類以上あるとされる業界の中でも上位に位置し、さらに年平均10%近い成長率を維持しているため、IT業界の現状は不安要素は少ないといえるでしょう。

出典
IT業界市場規模予測レポート

IT業界の平均年収は高水準!

IT業界の平均年収は、他業界と比べても高水準を記録しています。

経済産業省が調査した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」では、スキル標準レベルごとに平均年収の水準を公開しています。

スキル標準レベル レベルの基準 平均年収
レベル1 新人や初級者で仕事に慣れ始めたレベル 437.8万円
レベル2 上位者の指導のもとに仕事ができる若手人材レベル 499.2万円
レベル3 独立して仕事ができる中堅人材レベル 576.0万円
レベル4 部下を指導できるレベル 726.1万円
レベル5 社内での指導者や幹部レベル 937.8万円
レベル6 国内で著名なレベル 1129.9万円
レベル7 国際的に著名なレベル 1129.9万円

一方、国税庁の「平成30年分民間給与実態統計調査結果について」によると、国民一人辺りの平均給与は441万円。

上記の表と比べると、IT業界では新入社員レベルでも430万円近い平均年収があるため、業界でも高水準であることが分かります。

出典
平成30年分民間給与実態統計調査結果について

IT人材は不足している

国内人口の減少および専門技術を扱う人材の不足により、IT業界では常に人材不足が問題になっています。

経済全体で見れば大きなマイナス要素ではあるものの、転職者にとっては有利な環境といえるでしょう。

人材が足りないほど転職者が好待遇で歓迎されやすいからです。

経済産業省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、調査時の2015年時点の人材不足数は約17万人にものぼります。

さらに国内人口の減少に伴い、2019年をピークにIT関連産業への入職者が退職者を上回り、人材不足が深刻化する予測も公表されています。

人材を欲しがる企業と入職しようとする人の差が広がるに連れ、企業側としては未経験や初心者でも活用せざるを得なくなってくることでしょう。

つまり、いまの内にスキルや技能を磨いておくことで、人材不足が深刻化した際に貴重な人材として登用される可能性が高まるということです。

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そもそもIT業界とはどんな業界なのか知りたい方は以下の記事もご覧ください!

IT業界は今後どうなる!?

it-industry-hereafter

ここまでIT業界の現状について、さまざまなデータを基にお伝えしてきました。

では、IT業界はこれからどのように変化していくのでしょうか。以下で詳しくお伝えしていきます。

IT人材の需要はこれからも増加していく!

現在はIT人材の不足懸念が高まりつつありますが、将来的にはさらに問題が深刻になっていく可能性があります。

なぜなら、IT技術がますます向上する中で、IT人材の需要が減少することは考えられないからです。

経済産業省の「IT人材育成の状況等について」によると、ビッグデータやIoTなど先端IT人材の不足数は2020年に約4.8万人、情報セキュリティ人材は同19.3万人が不足することを発表しました。

また、「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」では、2030年のIT人材不足数を約59万人と予測するなど、2015年と比較して3.5倍に広がることが分かります。

上記の通り、IT業界では働く場所に困ることはないといっても過言ではありません。

そのため、「将来仕事がなくなるのではないか」と過度な不安を抱える必要もないので安心してください。

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まだまだ発展を続けるIT技術!

今後もIT人材の需要が高まるのは、現在でもなおIT技術の進展が加速し続けているからです。

たとえば、最近注目されているIT技術のトレンドとして、次のようなものがあります。

  • IoT:家電や車など、さまざまなもIoT:家電や車など、さまざまな物とインターネットを繋げる技術
  • AIとビッグデータ:コンピュータに大量の情報を投与して人と同様に思考する人口知能を開発する技術
  • AR:写真や映像の景色、地形などにコンピュータを使って情報を付け足す技術
  • VR:その場にいるような体験ができる仮想現実空間を作り出す技術
  • 5G:高速大容量を可能にする第5世代移動通信システム
  • X-Tech(クロステック):金融(FinTech)や農業(AgriTech)など、さまざまな業界とITを組み合わせる新たなテクノロジー

私たちの生活範囲の中でも、友達とインターネットを通じて気軽にゲームを楽しめるようになったり、冷蔵庫やスピーカーがインターネットに繋がるなど、昔とは随分変わったと感じるのではないでしょうか。

このようにIT技術は常に進化しているため、企業は同時に必要な人材を常に探している状態です。

世界のTOP産業はIT業界にある

国内でもIT業界の存在は大きくなりつつありますが、世界ではすでにTOP産業として君臨しています。

世界的なリサーチ会社Gartnerの「Gartner Says Global IT Spending to Reach $3.8 Trillion in 2019」によると、世界のIT市場規模は約3.8兆ドル(日本円約400兆円)。

日本の約14倍の規模を誇ります。

さらに「Yahoo!JAPANファイナンス 米国株ランキング」を見ても、アメリカの時価総額トップ10にはAppleやMicrosoft、Googleなど多数のIT企業がランクインしていることが分かるでしょう。

時価総額が高いということは世の中の時流を生み出す力を持っていることと等しく、世界のTOP産業に君臨しているといっても過言ではありません。

インド・中国の躍進

世界的なIT企業といえば、GAFA(Google・Amazon・Facebook・Apple)やアメリカ・シリコンバレーに拠点を置く企業の役割が中心的でした。

しかし、2018年頃から中国やインドの躍進が目立ち始め、世界でも支配的な存在へと変貌しつつあります。

たとえば、2019年に発表された世界企業の時価総額ランキングでは、テンセントやアリババ・グループ・ホールディングスなどの中国企業がベスト10入りを果たしました。

さらに、バイドゥやシャオミ、JDドットコムなど、日本でも耳馴染みのある企業も肉薄しています。

一方のインドは、2000年には80億ドル(日本円約8,600億円)ほどの時価総額が、2017年には1,540億ドル(同17兆円)にまで拡大するなど急激な成長を見せています。

いまや国際的にもインドはIT人材の最大の輸出国であり、2006年にはGDPの40%をIT産業が占めていました。

両国に共通するのは圧倒的な人口規模から来るマンパワーです。

特にインドは毎年1,000社以上のスタートアップが誕生していることもあり、ゆくゆくは中国・アメリカをも抜く経済規模に到達することが予測されています。

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IT業界のこれまでの変遷

今後のIT業界を考えるためにはまず、これまでのIT業界の変遷や歴史を知る必要があります。今となってはスマートフォンが普及し、世界中どこでもインターネットが使えるようになりましたが、昔はそうではありませんでした。

情報取得の方法や情報に対する考え方は徐々に変化しており、その変化を知らなければ今後を考えることはできません。

ここからはその変化について、4つのポイントに分けて説明していきます。

Googleを中心としたデータベースメディアの時代

これまでは、パソコンを中心としたGoogleなどの検索エンジンが、情報取得の主流でした。

人気のカフェを検索したら食べログが、不足した日用品を検索したらAmazonや楽天市場が、最新の携帯機種を検索したら価格.comが、とそれぞれのメディアがヒットしますよね。

Googleでは、新しいメディアやサイトを見つけるとまず中身を分析します。GoogleのデータベースにWebページが登録されることをインデックスといい、ここでようやく検索結果に表示されるようになります。

上記メディアは、このインデックスを利用して大量のアクセスを獲得し、結果的に認知度を高めてきました。

そのため、この時代はGoogleを中心としたデータベースメディア主義の時代ともいえます。

個人の情報発信による情報爆発時代

Googleなどの検索エンジン中心であった時代から、少しずつSNS中心の時代へと遷移しました。

一人一人が情報発信者となり、SNSを通じて情報の収集・拡散ができるようになりました。

しかしながら、一人一人が情報発信者となることで情報過多となり、ユーザーが情報を見つけられないなどの事態に陥ってしまったのです。

そこで、情報をまとめ新たな価値を生み出すキュレーションというワードが注目されます。

この時代にはまだ、キュレーションを活用して成功を収めた人はいませんでした。

FacebookのAPIとスマートフォンの登場

情報爆発時代が終わり、Facebookなどの有名なソーシャルメディアが現れます。

ログイン機能などのAPIを、アプリや外部サイトに公開し、外部サイトが個人情報を取り入れた仕組みを容易に運用できるようになりました。

また、スマートフォンが普及し、24時間どこでも情報取得が可能な時代の到来です。スマートフォンのおかげで、世界中のリアルタイム情報を取り入れた生活が当たり前となったのです。

スマホアプリ時代の情報提供戦略

これまで主力であったデータベースメディアにとっては、よくない状況になりました。スマートフォン・アプリの流れに乗り遅れず1位の座をどうやって獲得すれば良いか。

これまではインデックス化から大量アクセスを獲得してきましたが、Web上は情報で溢れてしまい、ユーザーへのメリットが薄れています。

そこで、ユーザの行動や傾向をデータから分析し、本当に必要とされている情報を中心に提供しようという流れに変わりました。

この提供方法では、内容に偏りが出たり、ユーザーの核心を得ていない情報が提供されたりする可能性があります。実際にはユーザーファーストの提供方法とは言い切れない部分もあり、今後も新たな情報提供戦略の検討が進められていくことでしょう。

IT業界で今後活躍する職種とは

経済産業省の「IT 人材需給に関する調査(2019年3月)」によると、2030年にはIT人材が最大約79万人不足すると試算されています。

IT業界には様々な職種が存在しますが、ITと聞くと「エンジニア」を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。

IT人材の不足が警鐘されている中でも、今後のIT動向から活躍が期待できる職種3つについて解説していきます。

①セキュリティマネジメントスペシャリスト

セキュリティマネジメントスペシャリストとは、情報セキュリティシステム分野の高度な知識・技術を保持している人のことをいいます。

様々な企業で情報のデータ化がされており、それに伴い機密情報のセキュリティ対策やサイバー攻撃への対策が重視されています。

そのため暗号化やサイバー攻撃対策など、セキュリティのスペシャリストであるセキュリティマネジメントスペシャリストの存在は、かなり重要なものになっていきます。

IT化はさらに進むと予測でき、セキュリティマネジメントスペシャリストの需要もさらに高まるでしょう。

②サイバーセキュリティエンジニア

セキュリティマネジメントスペシャリストと似ていますが、名前の通りサイバー攻撃対策に特化した専門職です。

高度なIT化が進む中、サイバー攻撃を受けることは日常茶飯事。企業がどれだけセキュリティ対策に力を入れても、悪質なハッキングのプロであるクラッカーはその対策さえも通り抜けてしまうのです。

そんなサイバー攻撃から企業の情報を守るために存在するのが、サイバー攻撃の防御に特化したサイバーセキュリティエンジニアです。

ハッキングのレベルも日々高まり、サイバー攻撃への対策強化を必要とする企業も増加しています。そのため、サイバー攻撃に打ち勝つ技術と知識を持つサイバーセキュリティエンジニアの需要は今後益々高まると考えられます。

③マシンラーニングデザイナー

ITの知識がなくても常識的なワードになりつつある「AI(人工知能)」。AIを活用したサービスや便利機器が生活の一部になりつつありますよね。

AIと聞くと、「自分で考え、選択する便利なもの」というイメージを持つ方が多いのではないでしょうか。

実は、人間と同じような思考を最初から持つAIは、まだ開発に至っていません。

現在世の中に出ているAIは、「学習(ラーニング)」をすることで、蓄積した内容であれば自分で答えを出すことができるというAIです。

その「学習」のためのプログラムを設計するのが、マシンラーニングデザイナー(機械学習エンジニア)です。

作業効率化や人件費削減のため、AI導入・開発はさらに進むと考えられます。マシンラーニングデザイナーの需要も急増するでしょう。

IT業界の需要を高める4つの要因

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IT業界の人材需要を高める要因として、次のような内容が考えられます。

  • AI・IoT・ビッグデータの発展
  • コロナによる巣篭もり需要の増加
  • 5Gの実装
  • デジタルトランスフォーメーション(DX)推進

それぞれ以下で詳しくお伝えしていきます。

AI・IoT・ビッグデータの発展

AIとは、コンピュータに人間のような自由な思考能力を搭載させた人口知能のことです。

産業や業界をまたいだ幅広い情報(ビッグデータ)をコンピュータに記録させることで、必要な場面に合わせた融通の高い対応をすることができます。

一方のIoT(Internet of Things)は、さまざまな物とインターネットを繋げる技術のことです。

最近では冷蔵庫やスピーカーなどをインターネットに繋げるIoT製品が家庭でも注目を浴びていますが、企業ではコロナの感染防止対策として活用されるケースも珍しくありません。

生産機器とインターネットを繋ぐことで無人操作ができるほか、WMS(倉庫管理システム)と連携して物流や在庫管理の効率化を図ることも可能です。

コロナによる巣篭もり需要の増加

世界的に大流行を記録したコロナは私たちの生活を一変させました。

中でも「巣篭もり消費」という言葉が一躍有名になったことは印象的です。

コロナ感染を防ぐために外食や小売店での買い物などが減少した結果、ネットショッピングやオンラインサービス関連企業の注目が非常に高くなりました

学情が調査した「転職人気企業ランキング(20代)」によると、コロナの感染拡大を受けて巣篭もり消費を支えたAmazonや楽天がランキングのTOP3を占めています。

上位のほとんどをIT業界の企業が占めるなど、転職希望者からも人気が高まっていることが分かります。

5Gの実装

2020年3月より通信キャリア各社によってサービスが開始された5G。

それからさまざまな5G対応機種が発売されるなど、今後の通信環境は5Gが主流になっていくことでしょう。

これまでの4G通信に比べて速度が20倍に向上し、複数の回線を繋いでも安定した通信環境を実現できることが特徴です。

さらにVRのゲームや映画を遅延なく楽しめたり、スポーツ中継を自由な視点から観戦することが可能になるなど、生活環境が一新されるといっても言い過ぎではないでしょう。

デジタルトランスフォーメーション(DX)推進

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは、進化したデジタル技術を世の中に浸透させることで、人々の生活をより良いものにする活動のことです。

企業でもシステムやサービスのデジタル化が進んでいますが、その取り組みを社会全体に及ぼすことに意義があります。

たとえば、総務省が「地方自治体のデジタルトランスフォーメーション推進に係る検討会」を行うなど、国内でも国が総力をあげてDXを推進しています。

これまでITとは関わりの薄かった産業でもデジタル技術とサービスを融合させる取り組みが進んでおり、経営や企画能力とIT知識を兼ね備えた人材の需要が高まっています

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IT業界の抱える課題とは?

業界全体の需要の高まりや人材不足により、転職者に有利な環境があるIT業界。

しかし、必ずしも万全な環境とは限らないということだけ覚えておきましょう。

他の業界と同様に課題点も存在するため、以下の点には注意して転職活動を行うことをおすすめします。

2030には59万人に達するとも予測されている深刻な人材不足

経済産業省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」では、2030年のIT人材不足数を約59万人と予測しています。

これは2015年と比較して約3.5倍の水準です。

確かに、転職者個人としては人材が不足するほど有利な待遇で迎えられるため、人手が足りないことはプラスに影響することが多いでしょう。

ただ、転職先の企業であまりにも人材不足が深刻化すると、スムーズな業務遂行が阻害されたり、企業全体の売上に悪影響を及ぼすといった恐れもあります。

人材不足の問題は、転職者個人では対処のしようがありません。

一方で、複数回転職することを見据えてより高度なスキルを習得しておく、第2・第3の長所や強みを育てておくなど、自分なりに予防策を立てておくことができるはずです。

エンジニアの長時間労働

人材不足が深刻化するに連れ、社内では長時間労働の懸念がますます高まります。

社内で働く人材が不足することで社員一人に対する仕事量が増えるからです。

また、IT業界特有の多重下請け構造も課題の一つといえるでしょう。

中小IT企業の多くは大企業から下請けの形で仕事を受注することが多く、社員一人ひとりの仕事量が膨大になる要因にもなっています。

あまりにも人材不足が進む企業の場合、個人の業務効率化の努力だけでは対処できないケースも珍しくありません。

そのため、転職活動時の企業の選び方が非常に重要となってきます。

たとえば転職エージェントを利用すれば求人票には掲載されていない情報も教えてもらえるため、自分にとって働きやすい環境を見つける努力も必要です。

以下にIT業界への転職を考えている方に是非使っていただきたいおすすめの転職エージェントを掲載しておきます。

IT転職特化型のレバテックキャリア

対応エリア 首都圏、大阪、愛知、福岡が中心
公開求人数 約11,000件
対応年代 30代
職種 募集職種の約半分がプログラマ・システムエンジニア職
運営会社 レバテック株式会社
公式サイト
https://career.levtech.jp/
IT転職にレバテックキャリアがおすすめな理由

レバテックキャリアはエンジニア・IT業界経験者向けの求人が充実しており、キャリアアドバイザーもIT人材の魅力を引き出すスキルに長けています。

レバテックキャリアの転職エージェントサービスでは初回提案内定率が90%と驚異の数字を記録しており、エージェントのレベルが高いことが伺えます。

基本的に登録料・利用料は無料ですので、一度登録して求人をチェックしてみることをおすすめします。

【レバテックキャリア公式サイト】https://career.levtech.jp/

将来性のあるIT企業ランキング!1位~5位まで紹介

1位:NTT

ITに関心のない人でも、一度は耳にしたことのある企業なのではないでしょうか。大きく分けて5つの事業、移動通信事業、地域通信事業、長距離・国際通信事業、データ通信事業、その他事業を展開しています。

2021年には中期経営戦略の見直しを発表しており、3つの取り組みを掲げています。

  • 国内/グローバル事業の強化
  • 新たな経営スタイルへの変革
  • 企業価値の向上

既にクラウドやデータセンターの拠点を海外におくなど、複数国にまたがるITインフラ環境の構築にも力を入れており、更なる発展が期待できます。

2位:ソニーグループ

ソニーグループは、コンテンツや半導体などを中心とした多角的な経営で業績を伸ばしています。主に、音楽や半導体、ゲーム・ネットワークサービスの3つの事業が中心です。

その高い技術は、日本国内だけでなく世界からも高く評価され、コロナ禍の現在も幅広い分野で業績を上げています。

3位:日立製作所

社会インフラを手掛け、総合電機メーカー、ITサービスベンダーでもある日立製作所。様々なフィールドで活躍していますが、ITサービスベンダーとしては富士通、NTTに次ぐ規模を誇っています。

日立製作所はコングロマリットです。コングロマリットとは、それぞれに直接の関連を持たない複数の事業体を傘下に納め、多角的経営を行う複合企業体のことをいいます。

そのため、社会情勢に関わらず比較的安定した業績が期待でき、更なる事業展開がのぞめます。

4位:パナソニック

家電事業、住宅事業、車載事業、B2B事業の4つの事業展開を行っているパナソニック。グループ企業を有し、多角的な事業展開を行っています。

元々は、テレビをはじめとする家電製品などのものづくりを主軸としていました。

現在は、一般消費者向けの事業だけでなく企業を相手にしたB2B事業にも力を注いでいます。そのため、開発や生産も、さまざまな分野を担っているのが現状です。

また既存商品へ新たな価値を付加する力に長けており、これまで培ってきた白物家電の技術・知識により、住宅や車載事業で成長しています。

IoTをB2B事業に取り入れ、今後は一般消費者へとサービスを拡大する可能性も。

常に成長を遂げている自動車市場では、世界トップに輝く製品をもつなど、今後も幅広い領域での事業発展が期待できます。

5位:ソフトバンクグループ

ソフトバンクグループは、元々ベンチャー気質が強い企業です。

そのため新たな分野への事業展開も盛んです。PDCAサイクルを素早く回すことで、常に新しい分野でも高い業績を収めており、特に情報通信業界では飛躍的な成長を遂げています。

情報通信業界という安定した基盤の上で、新分野への挑戦を行うことができ、今後の事業拡大も十分に考えられます。

経済産業省が発表したIT業界の動向とは?

近年、デジタル化・IT化が急速に進行しており、IT業界の市場は拡大する一方です。

最近では、クラウドやIoT、ビッグデータ、5Gといった最先端技術が次々に登場しています。このような技術を用いたサービスも開発されており、IT業界の市場はこれからも伸び続けると考えられます。

しかしながら、前述の通り、2030年時点でのIT人材不足は最大約79万人との報告があり、IT業界の人材不足は大きな懸念点となっています。

また、「デジタル産業に関する現状と課題」の報告では、サイバーセキュリティ産業の必要性やクラウドサービスの安定性確保の重要性に言及しています。

IT人材の需要が高まる中でも、セキュリティやAIなどの最先端技術に関わる職種の需要は特に高まると考えられます。

2022年のIT業界は今後どうなる?コロナ渦の影響まとめ

IT業界の今後を知るためには、まず現状から理解することが大切です。

そこで今回は、以下のようなIT業界の現状をお伝えしました。

あらためて振り返ってみましょう。

IT業界の現状

  • 国内市場規模28兆円で全業界でも上位に位置する
  • 平均年収が高く、1,000万円超えも目指すことができる
  • 常に人材が不足しており転職希望者にとっては有利に働く

上記の現状を踏まえ、IT業界の今後は次のようになることが予測できます。

  • 2030年には人材不足者数が60万人近くにまで達し、ますます需要が高まる
  • AIやIoT、5Gなどのデジタル技術の進展はさらに活発化していく
  • アメリカや中国、インドでは世界を牽引するIT企業が多く、IT業界は中心的存在
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このように転職希望者にとって明るい話題が少なくありません。

ただし、過度な人材不足やそこから発生する長時間労働などの課題もあるため、メリット・デメリットを踏まえて将来性を検討してみてください。