ブラックじゃないIT企業の見分け方心得4か条

この記事のポイント

通年で大量採用・未経験歓迎の中途求人はブラック企業の可能性あり。離職率の高さを疑おう
会社設立年度が古いのに社員平均年齢が異様に若い企業は離職率が高い可能性が高い
ハローワーク専用求人・長期無給インターンは注意信号。複数の情報源でクロスチェックを

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最近では、ブラック企業が一般化している傾向もあり、ブラック企業に対してのバッシングが少なくなってきているような気がしますが、これから就活を始めようと思っているエンジニアの就活生はブラック企業に就職してしまわないように気をつけて下さい。ブラック企業に就職してしまうと、金銭的にも時間的にも、そして精神的にも追い詰められることになってしまうかもしれません。

この記事では、求人ページからでも見分けることが出来る「ブラック企業の見分け方」について紹介していきます。ぜひ求人情報を見る際のチェックポイントとして役立ててください。

（１）常に中途採用で通年採用の大量の求人を出している

ブラック企業かどうかを判断するポイントとして、「求人情報」というのは様々な情報を握っています。IT業界では業務を進める方法として、「チームで行動する」というケースが目立ちます。これは、大企業であっても、零細企業であっても変わらないと言っても過言ではありません。プロジェクトの規模によって人数は大きく異なりますが、基本的には「チーム」が大切になっていることが多く、チームで行動するためには「固定メンバーである」というのが条件となっています。もちろん、プロジェクト単位になっていることが多いので、どのプロジェクトでも固定のメンバーでチームを組んでいるというケースは少ないですが、固定のメンバーになって業務を進めるということは、「離職率が低い」ということを指し示しています。そして、中途採用で企業が労働者に求めるのは「実力を持っているのか？」ということです。そのため、中途採用で未経験者歓迎というようなIT企業は、それだけで赤信号となります。あくまでもIT業界に限ることですが、近年ではある程度の規模までのプロジェクトは個人でも出来る環境になっています。そのため、本当にやる気があるのなら、結果が出ている出ていないに関わらず「未経験である」ということが足枷になることが多いです。新卒の場合は異なりますが、中途採用で通年採用の求人を出しているということは、

その企業の求人に応募する人数が少なくて採用することが出来ない
採用してもすぐに離職してしまうために、常に人材が不足している

というような状況が考えられますので、どちらにしてもブラック企業の可能性が通常よりもアップするということになります。ただし、IT業界というのは、ほんの数週間～数ヶ月で急激に成長することも多い業界です。そのため、通年で求人を出しているからといってブラック企業と断定することは出来ませんが、不安要素の一つとして念頭に置くぐらいの気持ちで良いでしょう。

（２）会社設立年度が古いのに、社員平均年齢が異様に若い

会社の設立年度と社員の平均年齢に関してもブラック企業の度合いを測る目安になります。通常、大学を卒業して新卒で就職をすると22歳～23歳となります。そして会社設立から10年が経過していると、その頃に入社した人たちは32歳～33歳ぐらいになりますので、時間の経過とともに社員の平均年齢は自然に高くなっていきます。社員の平均年齢を下げるためには、「以前に入社した社員が離職して、新しい社員に就職してもらう」というプロセスを経過させないといけません。この条件が整うことで初めて「社員の平均年齢が下がる」ということになります。上記のことから、会社設立年度が古いのにも関わらず、社員の平均年齢が異様に若いというのは「離職率が高い職場である」ということになります。離職率が高いことにも様々な状況が考えられますが、一般的に考えてプラスの状況になっていることは少ないです。普通なら、良い環境の職場なら長期的に勤めたいと考えるので、給与や環境、労働時間などに不満があるために離職率が高くなるということになります。しかし、IT業界ではなく派遣業界の最大手でもあるリクルートでは独立・転職を前提としたキャリア観が根付いており、社員の平均年齢が低くなりやすい文化があります。そのため、リクルートでは平均年齢が低くなっていることが挙げられますが、一般的には社員の平均年齢が低いと離職率が高く、ブラック企業の可能性が高くなることが多いです。

（３）ハローワークに求人を出している企業は危ないかも？

企業が求人を募集する際に、集客の媒体として考えるのが、「求人サイトなどへの掲載」と「ハローワークへの掲載」です。求人サイトに情報を掲載する場合は一定の掲載費用が必要となりますが、ハローワークの場合は格安で掲載をすることが出来ます。さらに、掲載する情報に関しても求人サイトに情報を掲載する場合は、「正確な情報を記載する」という条件があります。これは誤った情報を掲載したことによって求人サイトの信用にキズがついてしまった場合、損害賠償を請求されてしまう恐れがあるためです。しかし、ハローワークに掲載する場合は、情報に誤りがあったとしても企業側にペナルティは存在しません。そのため、給与や福利厚生、労働条件などでも甘くて緩い情報で求人を出すことが出来るということになります。さらに、ハローワークで求人をして採用者を出すことによって国から補助金がもらえることもありますので、企業にとってメリットが大きいということになります。逆に考えると、労働者にとってはデメリットが大きいということに繋がりますので、求人サイトなどには掲載していなくて、ハローワークのみの求人の場合は注意して見たほうが良いでしょう。

（４）インターンシップを無給で、長時間労働させる企業も危ない

新卒の学生の中には就活を始める前にインターンシップをしたという人も多いかもしれませんが、インターンシップにも4つのタイプによって分かれるということは、あまり知られていません。

短期で無給のタイプ
短期で有給のタイプ
長期で無給のタイプ
長期で有給のタイプ

これら4つのタイプに分かれることになります。一般的には、短期で無給のタイプと長期で有給のタイプが多くなっていますが、この中でもブラック企業の可能性が高くなるのが「長期で無給のタイプ」となります。本来、インターンシップはビジネスを通して、その企業の魅力を学生に知ってもらおうということが目的となりますが、長期で無給のタイプのインターンシップでは、学生を労働力として確保する側面がありますので、ブラック企業の可能性が高くなるということになります。なお、2025年4月施行の改正職業安定法により、有給インターンシップの普及が促進されており、無給長期インターンを課す企業はより強い警戒が必要です。