皆さんは「社内SE」という言葉をご存知でしょうか？
実はSEと一言でいっても様々な種類の働き方があり、１つ１つは全く異なる特徴があります。今回はその中の１つである「社内SE」という働き方をご紹介しようと思います。
SEというと、多くの方は自社やお客様の事務所でシステムを開発するというイメージを持たれているでしょう。今回ご紹介する「社内SE」も、その言葉が表す通り、自社で開発を行うケースもありますが、そのほかにも様々な特徴があります。
では、どういった仕事なのか、普通のSEとは異なるのか？早速研究していきましょう。
社内SEの業務
社内SEの代表的な仕事は３つあります。
1つ目は「社内で使用するシステムの企画及び開発」です。
今や企業にとってITは切っても切れないものになっています。皆さんが知っている大企業であっても、それほど大きくない中小企業であっても、様々な業務を効率化するためにたくさんのシステムを導入しているのです。
では、このシステムは誰が導入を検討しているのでしょうか？企業の社長でしょうか？外部のコンサルティング会社でしょうか？
残念ながら多くの社長（とりわけ日本の社長）は、そこまでシステムに明るい方は多くないのが現実です。また、コンサルティング会社はコストも高く、一部の大手会社など資金に余裕がある企業でないと厳しいでしょう。
そこで「社内SE」の出番です。社内SEは、現状の業務を分析した上で、「どういったシステム」を導入すると、「どれくらいの労働時間を削減できるか」などを計算し、費用対効果などを踏まえた上でシステムの導入を企画します。また、場合によっては自社あるいは外部に発注を行い、システムを開発するのが主な仕事の１つなのです。
2つ目は「社内ネットワークやITリソースの保守・管理」です。
企業にはたくさんのPCがあり、社内のネットワークが構築されています。個人で使用するPCとは異なり、企業で使用するPCはセキュリティや様々な業務システムが正常に動作する環境を維持する必要があります。たとえばOSのアップグレードやWindows Updateの適用、ウイルス対策ソフトの管理などは集中して社内SEが行うケースが多いです。
また、社内といえどもそれぞれの部署で保持している情報などを関係がない部署で閲覧できるのはコンプライアンス的に、またはセキュリティ的に非常に大きな問題となります。
こういったケースに対してネットワークレベルで権限を管理し、アクセスできる人間を制限するといったことも社内SEの重要な仕事です。
3つ目は「システムやITリソースに関する問い合わせ対応」です。
前述したように企業にはたくさんのPCがあります。また様々な業務システムを利用しています。こういった資産・システムを利用する側の人間は、PCやシステムに詳しい人ばかりではありません。
たとえば操作方法を誤ってシステムがエラーを通知したり、PCがなぜか動かないと困るユーザーも少なくありません。こういったケースに対して、社内の窓口として問い合わせに対応するのも、社内SEの仕事です。
そういった問い合わせについては、解決できるものは社内SEが対応し、解決が難しい場合はメーカーなどにエスカレーションを行うといった対応を行い、解決を目指します。
社内SEのメリット
私が考える社内SEのメリットは２つあります。
1つ目は「経営視点でシステムの導入を検討できること」です。
企業で働いている場合、たいていはシステムを利用するのみで導入などに関わることはありません。
社内SEは、自身の会社で使用するシステムに長いスパンで関わることができますし、本当に自社に必要であるか？という判断を求められるため、自然とそういったスキルを身に付けることができます。SEの多くはこういった経営視点に疎いため、そのスキルはあなたの大切な資産となるでしょう。
2つ目は「ユーザーとの距離」です。
SIerの場合、開発したシステムを利用するエンドユーザーとはあまり接点がないケースが多いです。またWeb系などの場合もあまり接点はないでしょう。
社内SEは自社の社員がユーザーとなるので、より厳しい意見や感謝の気持ちなど生の意見をストレートに感じ取ることができるでしょう。人はだれかに「ありがとう」といわれると、その一言で「次もがんばろう」という不思議な力が湧いてくるものです。
この経験は、あなたの仕事に対するモチベーションに非常にポジティブな結果をもたらすはずです。
社内SEのデメリット
社内SEのデメリットとしても２つあります。
1つ目は「ひとり情シス問題」です。
社内SEというのは、情報システム部門というところに属することが多いです。この情報システム部門は、経営的にはコストセンター(利益を上げない部門)といえます。これまでご説明してきたように、その性質として売上などを上げるのは難しいためです。
そして、企業トップや経営層がITに理解が無いと、「情報システム部門は費用ばかりかかるし、人を削減しても問題ない」という判断をとられてしまうことがあります。
その結果、1人では対応できないほどのタスクを抱えてしまう といったケースも実際に起きているのです。このポイントが気になる場合は、事前に社内SE（情報システム部門の長）の業務を確認しておくことで、回避できるとよいでしょう。
2つ目は「最先端の技術に触れる機会の欠如」です。
SIerやWeb系の企業だと新しい案件では、流行りの技術などを採用するケースが少なくありません。これはその企業の方針や独自性などをアピールできるという宣伝効果もあるために、チャンレンジできるという面もあります。
社内SEの管轄は多くの場合は社内システムですが、この分野はより正確で最適な仕事が求められます。そのため、最先端の技術などを利用することによるリスクを回避する傾向が強いといえます。この点はデメリットの１つといえます。
新卒でも社内SEになる？
中小企業の場合は、社内システム開発から問い合わせ対応まで多くを自身の力で対応する必要があります。そのため、中小企業での社内SEとは即戦力が求められる傾向が強く、新卒SEが「社内SE」となるケースはあまりないでしょう。
一方で大企業の場合は、ITに一定の理解がある企業であれば、ITに関する様々なリスクに対しても理解していることが多いため、複数人体制で情報システム部門を構成していることが多いです。そのため新卒SEにとっては、大企業の方が社内SEになりやすいでしょう。
まとめ
今回は「社内SE」をご紹介しましたがいかがでしたか？ご紹介した内容は代表的なものですが、企業によって「社内SE」が対応する仕事は全く異なります。
また、「社内SEは楽」といったイメージをお持ちの方もいらっしゃると思いますが、昨今は情報システム部門の人数自体が減少傾向にあります。大手の情報システム部門であれば給与待遇も良いですが、その反面で仕事もなかなかハードなことが多いため、ギャップを感じやすいとは言えます。
ご自身が志望されている企業の社内SEは、どういった範囲の仕事を行っているか？というポイントはきっちりと確認を行うようにしましょう。
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